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■私の資産運用の基本スタンスは、期待リターンがプラスであることが歴史上で検証されている資産(株式、債券)を、できるだけ割安の時期に購入することです。

また、短期的な収益にとらわれすぎないことも意識しています。機関投資家やディーラーは、常に投資を継続し、リターンをあげる宿命に捕われています。

バブルになっても投資を継続しなくてはならず、市況悪化で手痛い損失を被ったり、やがて株価が回復すると確信していても、強制的にロスカットせざるを得ないケースがあります。

しかし、個人投資家は、投資をしない期間を作れますし、一時的に含み損が広がっても、強制ロスカットのようなことはない。高値を追う必要がなく、一時的に含み損が出ても保有を続けることができること、すなわち、長期投資ができることが、最大の武器だと思います。

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資産運用を成功させる上で最も重要なポイントは、以下の3点と考えています。

①景気好況時に、長期固定金利の債券(長期国債等)を購入し、株式は売却する。

②景気不況時には割安になった株式を購入する。金利が下がって価格が上昇した債券は売却してもいいし、満期まで保有してもいい。

③まとまった金額の外貨買いは、明白な円高水準でのみ行う。

以下、順に述べます。

①景気好況時に、長期固定金利の債券(長期国債等)を購入し、株式は売却する。

資産運用で成功するポイントは、守りを優先すること(致命的な損失を受けないこと)だと思います。 致命的な損失を負うケースのほとんどは、割高な水準での株式購入。株式投資(現物買い)のリスクは、一言でいうと、割高な水準での高値掴み

典型的な例としては、バブル的な状況でも投資してしまったり、景気拡大期が終了し、景気後退期に転換しても、株式購入を継続し、含み損が拡大していくこと。景気拡大期が終了した後、株式相場に過熱感が出ている時は、株式を購入せず、株式を売却することが重要。

もちろん、高値がどこか、景気拡大が終了する時はいつかをピンポイントで予測することは不可能なので、過熱感が出てきたら、分割して少しずつ売却。一度に全て売却しないのが重要。売却する時期を分散させ、リスクを平準化させる。

全部売るのは難しいので、例えば、保有株の20%でも30%でも、売却しておきます。そうすれば、景気後退時に割安になった時に買う余力が生まれます。

購入元本に相当する金額を売ることも一つの方法。そうすれば、もう元は取っていることになるので、残りの含み益分は、本当に何の気兼ねもなく、ホールドできます

景気好況局面で株式を売却したら、その資金の一部で長期固定金利の債券(利付国債10年など)を購入するのを検討。景気が過熱しているとき、インフレが問題にあがっている時が、金利が高い時。世間が株価高騰に沸いている時期が、実は債券投資の機会。株式の売却の機会。

原則として、長期金利は株価と反対で、好況時に上昇し、景気後退時には金利が下がります。したがって、債券価格は景気拡大期に下落し、景気後退期に上昇します。

株の売り時は、長期固定金利債券の買い時。好況時に買った債券は、満期まで保有してもいいですし、不況時に、金利低下で価格が上昇して、もし売却益が出るようなら、売却して株式買い増しの資金を作るのもいいでしょう。

今回の金融危機による暴落のような株価下落が発生するのは、100年に1度ではないと、個人的には思います。

1990年代初頭にバブルが崩壊し、2000年代初頭にITバブルが崩壊し、2008年にサブプライムバブルが崩壊し、それぞれ株価が暴落しています。100年に1度ではなく、10年に1度の暴落相場であり、今後も、このような暴落が10~20年に1度は起こりうると考えておいた方が安全な気がします。

したがって、好況の時に株式の一部をキャッシュ化しておくのは、リスクマネジメントの観点から重要かと思います。

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②景気不況時には割安になった株式を購入。金利が下がって価格が上昇した債券は売却してもいいし、満期まで保有してもいい。

以上のように景気が過熱しているときに保有株式を売却していれば、2008年のような10年に1度の暴落相場でも、慌てずに安値で株式を買います余力ができます。

マーケットは時に過剰に反応してしまう性質を保有しており、相場が行き過ぎても、買い下がれる余裕があることが、長期投資には欠かせないと思われます。

景気悪化時に株式を購入する際も、1度に全て資金を投入するのは危険。どこが底かはわからないし、「絶対にここが底だ」と思っても、大抵は更に下落するので、分割して少しずつ購入するのがベター。

サブプライム危機で株価が暴落した2008~2009年は、株式を購入する好機。どこが底値かを予想するのは無理なので、資金を1度に投入するのではなく、数分割して購入するのが無難。

まず購入し、その後更に下がったら買い増し、それでもまた下がったら、更に買うスタンス。

世間が悲観一色になったときに、投資可能な資金があるかどうか、投資する勇気がもてるかが、中長期でのパフォーマンスに大きく影響すると思われます。

以上の2点を貫徹させることは、非常に難しいです。世間の逆をいくことは、大きな勇気と覚悟がいります。

世間が株価高騰に浮かれ、日経平均は5万まで上昇すると言われた1980代末、ニューエコノミーの時代が来たという1990年代末、2010~2013年までに日経平均は2~3万円まで上昇すると世間一般で言われた2007年に、株式を売却するのは、非常に難しい。

また、総悲観の時、りそなが一時期実質国有化され、みずほ銀行の株価が6万円に沈んだ2003年、サブプライム危機で日経平均5000円台も覚悟という雰囲気の2008~2009年に、株式を購入することは、とても勇気がいります。

しかし、「人の行く裏に道あり花の山」というように、①世間が株価高騰に浮かれている時、自分の株式の一部を売却し、固定金利の国債などを購入すること、②世間が悲観一色で怯えているときに株式を購入することができるかどうか。それが長期投資の成否を左右すると思います。

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③まとまった金額の外貨買いは、明白な円高水準でのみ行う。

株式市場は経済の成長により、市場が拡大することから、参加者全員がリターンを得る可能性があります。すなわち、期待リターンがプラスの可能性がある市場。

しかし、為替市場はそのような市場のパイの拡大はなく、誰かがリターンを得たときは、必ず誰かが損失をするゼロサムゲームです。また、外貨建て債券(外貨)も、円建て債券(円貨)と期待リターンは変わらないことに理論上はなっています。

グローバルな為替市場では、実質価値(インフレ率を調整した後の価値)がどちらが有利かははっきりせず、どこの金利・通貨が有利かを判定することは極めて難しいためとされています。

高金利の通貨はインフレ率が高いだけであり、インフレ率を勘案した実質価値は別問題。実質価値から、割高・割安を判断することが重要。

高金利通貨は、高インフレに伴い通貨の購買力が相対的に低下し、長期的には通貨の為替相場が下落するというのがセオリー。

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例えば、ドル円の場合、1980~2007年の日米の長期国債(10年)の利回り差は3.3%。米国債は7.5%で、日本国債は4.2%でした。

日米の同期間のインフレ率の平均差は約3%だったので、金利差はインフレ率を反映したもの。

この期間の円高は、年平均で約3%だったので、高金利の米国債を購入したとしても、利回り差3.3%のほとんどは為替損で帳消しになります。
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もっとも、短中期的には、高金利通貨の相場は、割高な水準まで上昇するトレンドと、その後の下落を繰り返してきましたので、割高な水準・割安な水準が発生します。

したがって、まとまった金額の外貨買いは、明白な円高水準でのみ行うことにしています。(明らかな円安だが、好況で金利が高く、外債に投資したい時は、円高リスクヘッジの外貨売りを行います。)

ただ、ポートフォリオの中に外債を少し組み入れると分散効果が働くことから、ポートフォリオのごく一部に、円高・円安の水準にかかわらずに外債(外貨)を組み入れるのも一つのやり方だと思います。

ちなみに、山崎元氏は、コラム で以下のように述べています。完全に同感です。

以下、YOMIURI ONLINEから引用
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為替市場では、プロ(主に内外の銀行だが)が、将来の金利と予想される為替レートの関係を考えながら、どの通貨での運用が有利かを必死に考えて取引している。仮に「表面上の金利が高い通貨が平均的にはもうかる」というような予測が存在するなら、市場の参加者は金利の高い通貨を一方的に買うはずだ。

 しかし、どんな通貨でも他の通貨に対して高くなりすぎると、将来値下がりが予想されるので、これが金利でカバーできないと思うと、投資家はその通貨を買わなくなる。つまり、金利と為替レートは、いずれかの通貨が一方的に有利にも不利にもならないように、ほどほどのバランスになるように取引されているはずなのだ。

 「結果的には」どの時期の、どの通貨を取るかで運用利回りがいいことも悪いこともあるが、「これからの問題として考える」と、どの通貨での運用がいいのかは全く分からないのが現実だ。つまり、最後に円に換算して考えるとすれば、どの外国通貨に投資しても、期待収益率はおおむね同じで、為替リスクはあるというのが実態なのだ。

 そう考えると、為替リスクを抱えて、加えて個人の場合には少なからぬ手数料を払うことが多い外貨預金や外国債券投資(外国債券に投資する投資信託を含む)は、金利や債券の分散投資効果がある程度(かなり地味だが)あるとしても、魅力的な投資対象とは言い難い。

 一方、外国の株式への投資は、日本にないビジネスや成長機会に投資できるという意味で、投資上の意味が大きい。仮に外国株式投資で為替リスクを取り、さらに外貨預金や外国債券でも為替リスクを取ると、為替リスクが過剰になる可能性がある。個人の場合、為替リスクを外貨預金や外国債券よりも外国株式に割り当てる方が得な場合が多いだろう。

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    2009.06.03 Wed l 資産運用の考え方 l コメント (1) トラックバック (0) l top
    コメント
    1. 無題

    こちらの記事、ためになりましたので、我がブログでも紹介させていただきました。
    これを気に最初の記事から読んでみたいと思います。
    2010.01.21 Thu l まつのすけ. URL l 編集
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