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■ファンダメンタル ・日経平均

日付日経225PBR予想PER国債
2003/4/287,6081.29109.090.61%
2007/7/2918,2622.0719.531.95%
2009/3/107,0210.8168.081.30%
2010/8/209,1791.0915.700.94%

・TOPIX

TOPIXPBR予想PER配当利回りNT倍率TS倍率
829.591.0415.882.12%11.06 0.77

・米国

 NY Dow30S&P500
終値10,213.621,071.69
予想PER(2010年末)12.3613.14
EPS826.3481.55
10年国債利回り2.61%2.61%
リスクプレミアム5%14,7271,453
リスクプレミアム6%12,5001,234
リスクプレミアム7%10,8571,072

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■マーケット概況

シカゴ日経平均先物9月限(円建て) 終値 9165 (大証終値比+5)。

あのベッカム夫妻も倹約モードに突入し、大リストラの大ナタを振るい始めたようです。今の世相を象徴してますね。

ベッカム夫妻、使用人を大規模リストラ=50人中14人解雇

先進国で株価・金利ともに下落基調が続き、長期金利は、日本では0.9%・米国では2.6%近辺まで下落してきました。マーケットの基調は、「株安・金利安」のデフレモードが続いています。

以下は、日本国債10年利回りの月足のチャートです。1%を割れたのは、2002年末~2003年8月以来です。

日本相互証券 から引用
The Goal

当時も世界的にデフレ懸念が強い状況下で、株安・金利低下が進行しました。マーケットの雰囲気は、今と似ている気がします。

長期金利については様々な議論がありますが、概ね長期金利の決定要因 は「期待インフレ率+期待潜在成長率+リスク・プレミアム」であると言えます。

リスクプレミアムは低下しているとは思えないので、教科書通りに言えば、期待インフレ率と期待成長率が低下しているのが、最近の金利低下の要因でしょうか。

ただ、短期的には、やはり需給も大きな要因でしょう。昨今の金利低下局面では、大手金融機関が長期国債に大量の買いを入れていることが観測されています。

前回の債券ミニバブル局面では、03年6月には0.4%台まで下落しましたが、わずか3ヶ月間で1.5%台まで急上昇しました。 わずか3ヶ月間の間に、期待インフレ率や成長率、リスクプレミアムが大きく変化するとは考え難い。要因は需給でしょう。

現在は、短期金利が非常に低金利なので、短期で資金調達して、長期国債を購入すれば、楽にキャリートレードができ、世界的にそういう動きがあると言われています。

しかし、そういう動きが永遠に続くわけではありません。期待インフレ率や成長率がこのまま下落の一途を辿るとも個人的には思えません。

もちろんどこまで金利低下・株安が進むかはわかりませんので、債券ベア型投信を買ったりはしませんし、ここで株式を一気買いもしません。

ではどうするか?

しばらくは「ニューノーマル」の状況下でデフレ局面が続くというシナリオに基づき、当面は株式運用を抑えて債券シフトする戦術的資産配分も考えられます。そのようにしているヘッジファンドも多いでしょう。

しかし、既に歴史上3度しかない長期金利1%割れという状況を考慮すると、債券リターンの上昇余地は中期的に限られている気もします。

98年の長期金利1%割れ・急反発、ITバブル生成と崩壊、03年の長期金利0.5%割れ・急反発、日本の新興市場バブル、REITバブル、中国株バブル、原油バブルなど、過去10年を振り返ると、マーケットの先行きへの展望は、突然に変貌するものです。

市場トレンドに後追いした相場判断で投資すると、高値で買って、安値で売る結果になりかねません

私たち個人や年金基金などがリスク性資産へ投資する目的はそもそも何かというと、個人は永遠の眠りにつくまでの生活費、年金基金は年金給付を賄う資金を形成することです。

この根源的目的に資する形で、長期的な視点に立った資産運用が重要だと思います。

債券価格や株価が永遠に上昇し続けることはなく、下落し続けることもありません。この転換点を予測できればベストですが、プロであっても、そのタイミングを当ててダイナミックに手仕舞いするのは難しい。それは今回の金融危機を見れば明らかです。

そうであれば、ごく一部の天才トレーダーは別として、私たち個人や年金基金関係者などが、今のような不透明な局面で実施すべきなのは、以下のような事項だと個人的には思います。

(1)「大局的(長期的)に、今後株式に、債券+αの超過リターンが期待できるか」を、マーケットの雰囲気や自身の相場観は抜きにして考える。

(2)株価が更に下落するシナリオも想定し、「リスクを許容範囲内に収めているか」を点検する。

(3)株価・債券利回りの上昇・下落どちらもあり得るという観点から、基本ポートフォリオ(アセットアロケーション、アセットミックス)の配分と実際の資産配分の乖離が過度に大きくなっている場合は、資産を適宜リバランスしておく。

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    2010.08.22 Sun l マーケット雑感・運用状況 l コメント (4) トラックバック (0) l top
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