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■ファンダメンタル ・日経平均

日付日経225PBR予想PER国債
2003/4/287,6081.29109.090.61%
2007/7/2918,2622.0719.531.95%
2009/3/107,0210.8168.081.30%
2010/5/710,3651.3124.461.28%

「リスク性資産からの逃避」が進み、長期国債の利回りは低下し、再度日経平均の予想配当利回りが長期金利を上回る現象が発生しました。

他方、予想PERは企業業績回復により急降下。運用会社によっては予想PERを約21倍としているところもあり、ほぼ平時モードに戻ってきました。底値圏の終盤期のような気がします。

※株価の底値圏ではPERが激増し、景気回復と共にPERが低下し、概ね15~25倍に落ち着くのが日本のインデックスの特徴です。

・TOPIX

TOPIXPBR予想PER配当利回りNT倍率TS倍率
931.741.2425.521.82%11.12 0.84

NT倍率(日経平均÷TOPIX)が低下し、TS倍率(TOPIX÷S&P500)が上昇しています。TOPIXが相対的に堅調。

・米国

 NY Dow30S&P500
終値10,380.431,110.88
予想PER(2010年末)13.0314.48
EPS796.6676.73
10年国債利回り3.43%3.43%
リスクプレミアム5%13,0071,253
リスクプレミアム6%11,1811,077
リスクプレミアム7%9,805944

S&P500の2011年末の予想PERは約12.37であり、それで計算すると、S&P500のレンジは1,105~1,466となります。

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■マーケット概況

<株式>

シカゴ日経平均先物6月限(円建て)の終値は 10170 (大証終値比‐260)。週明けは2%程度の下落からスタートか。

先週は世界各国で垂直落下の状況となりました。堅調だった日本株も、3月頭からの上昇分が帳消しになりました。

The Goal

月足で見ると、2003年8月、2010年10月第2週とほぼ同じ水準です。

The Goal

S&P500は08年10月第1週、昨年12月初頭、今年の3月頭とほぼ同じ

The Goal

TOK(日本以外の先進国)とVWO(新興国)は、09年9月末、10年2月中旬と同じ水準。

The Goal

The Goal

今回の世界同時株安のきっかけは、ギリシャで緊縮財政に反対する暴動がおき、死者がでる事態となり、国が財政悪化をコントロールする能力を欠いているのではないかというニュースでしょうか。竹中正治氏の面白い記事がありました。

ギリシャ危機

経済(企業業績)のファンダメンタルはほとんど変化していないと思いますが、株価が大幅に下落しました。

最も単純化すると、「株価=企業利益(EPS)×投資家の評価(PER)」です。

企業利益に変化はないが、投資家の評価が大幅に下がった(≒PERが低下、≒リスク・プレミアムが拡大)したことが、今回の株価下落の要因

このような説明もできるかもしれません。

需給面に着目すると、短期筋の間に過熱感への警戒が高まっており、下落の兆候が見えたら一斉に逃げようとしていた局面だったのかもしれません。

2月の底値から世界の株式市場は目覚しく上昇し、4月にこのブログでもコメントしましたが、短期的には非常に過熱感がありました。

多くの短期筋の投資家がいつ上昇トレンドが終わるかを警戒しており、上昇局面の終了の合図となる事件を警戒していたような気もします。そして、ギリシャの暴動を見て、一斉に逃げ始めた(ポジション解消した)のかもしれません。

いわば「リスクマネーの引き揚げ」による大幅下落。

彼らは利益を最大化するためにギリギリの瞬間まで上昇トレンドの波に乗ろうとします。上昇トレンドが崩れるやいなや一斉に降りようとするため、売りが売りを呼ぶ状況になり、株価が崩れることがあります

現時点では、まだ上昇トレンドの中の一調整局面の範囲と言えると思います。

騰落レシオやボリンジャーバンドからは過熱感がありました。08年10月以降、週足で標準偏差+2σを突破したのは3回ありました。09年6月、10年1月、10年4月。

09年6月は米国の雇用統計の予想外の悪化、10年1月はボルカー・ルールを契機として、短期筋が一斉に降りたからか(?)、1ヶ月程度の調整がありました。

今回も同様の可能性もあります。

The Goal

今回くらいの調整は、過去幾多となく発生しました。例えば、2004年5月。以下は2003年12月~2004年5月第1週のチャートです。

The Goal

かなり09年12月~10年5月と似てませんか?この時に何があったのかは覚えてないのですが、04年5月初旬も垂直落下の大幅下落となっています。

大局的な上昇トレンドの最中も、10~20%程度の下落は普通にあるわけです(03年10~11月、04年4~5月、7~8月、05年3~4月、06年1~2月、4~6月、07年2~3月など)。

「株価=企業利益(EPS)×投資家の評価(PER)」ですが、現時点では、企業利益(EPS)は今後も日米では順調な回復が見込まれています。

米国の雇用統計(4月)は、非農業部門雇用者数が前月比+29万人となり、景気拡大の目安と言われている+15万人を上回りました。

これは税金を使ったドーピングではなく、民間部門全体の雇用者数だけでも+23万人となっています。

The Goal

ISM製造業景況指数は順調に回復し、2004年以来の水準に回復しています。景気拡大・後退の目安である50を大幅に上回っています。

The Goal

日本のTOPIXの先行指標として機能している感がある景気ウォッチャー指数も2004年後半~2005年前半と同じ水準まで回復しています。 The Goal もちろん、だからといって日本と米国は問題ないというわけではありません。PIIGSの国債が暴落し、欧州の主要金融機関が不良債権まみれとなったり、流動性が枯渇して金融危機まで至った場合は、世界経済に大きな影響 があるのはいうまでもないでしょう。リーマンショック後の暴落相場で言われた「コンフィデンス・クライシス」(信認の危機)の再来。

また、欧州の株価が下落すると、バランスをとるために他の国の株式も売却する動きが大口から出るため、他の市場も無風ではいられません。

以上を前提に「結局のところどうするか」が肝心ですが、個人的には、短期調整局面なのか経済が再度減速して2番底となるかはわかりませんので、「株価下落があれば、資産配分を維持するために積極的に株式を買い下がる」という、いつものスタンスです。

私は基本ポートフォリオの10~20%は流動性資産(MRFなど)にすることにしています。いつ大幅な下落が起っても、いつでも買い増せる態勢をとっています。

「株価が上昇するか下落するかは五分五分なのだから、それは機会損失であり、100%運用に回すべき」とお考えになる方もいらっしゃると思います。それはその通りです。

しかし、08年10月、09年3月・7月・11月、10年2月・5月のように大幅に下落する局面で呆然と見るしかないか、積極果敢に買い増すことができるかで、パフォーマンスに大きな違いが出てくるような気がしており、この方針を採っています。過去の株価推移では、どんな上昇局面でも、年1~2回は大きく下落する場面が多いです。

(※買い増すのが有効なのは、十分に分散された投信・ETFです。個別株を買い増すと、αリスクないし個別銘柄リスクが過大になる傾向があるため、個別株のナンピン買いは慎重にした方が無難だと思います。)

今後ユーロ圏に更なる激震が走るようであれば、強くなった円で欧州の企業を買い叩く“逆ハゲタカ”でいこうなんて想像してます(インデックスファンドを通して)。その時は日本もタダでは済んでいない状況なのでしょうが。。

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    2010.05.09 Sun l マーケット雑感・運用状況 l コメント (4) トラックバック (0) l top
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