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■ファンダメンタル

<株式> ・日経平均

日付日経225PBR予想PER国債
2003/4/287,6081.29109.090.61%
2007/7/2918,2622.0719.531.95%
2009/12/3010,5461.3035.821.28%

・TOPIX

TOPIXPBR予想PER配当利回りNT倍率TS倍率
907.591.2035.791.76%11.62 0.81
株価の底値圏においては、予想配当利回りが、長期国債の利回りを上回る現象が発生しています。2003年、2008年後半~2009年上期などに発生し、現在も同様の状況です。

引き続き、TOPIX連動投信(ETF)を定期的に購入します。

・米国

 NY Dow30S&P500
終値10,428.051,115.10
予想PER(2010年)13.4214.83
EPS776.82 75.17
10年国債利回り3.83%3.83%
リスクプレミアム5%11,3741,101
リスクプレミアム6%9,921960
リスクプレミアム7%8,797851
NYダウのファンダメンタル上のレンジ(割安~普通)は、8,797~11,374

S&P500は、851~1,101

2010年度末の予想利益を織り込めば標準的な株価水準であり、割高感はありません。逆に言うと、2010年度までの経済回復を織り込んだ株価水準?

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■市場概況

<株式>

2010年がいよいよ明日からスタートしますね。

シカゴ日経平均先物(円建て)の終値は、10615(大証終値比+75)です。円安が進んでいることもあり、大発会は上昇からスタートか。

証券会社が2010年の株式見通しを公表しています。いつものことですが、見事に現在値±20%程度に収まっています。。

2010年の株式市場見通し(国内証券編)、国際競争力の再評価&最後のゼロ金利国など

2010年の株式市場見通し(外資系証券編)、出遅れ解消&民主党政権効果など

今年の株価推移はわかりませんが、自分の大雑把な今後数年間の見通しについて述べたいと思います。

株価の根源的なコア要素は、企業の収益(EPS)と、それに対する投資家の評価(PER)かと思います。基本的には、企業の収益が上昇すれば株価は上昇しますし、投資家の評価が楽観的になると、株価は上昇します。

これに純資産が非常時の指標として役に立ち、不景気で企業収益が大きく減少する場合でも、インデックスや優良企業においては、会社の解散価値(PBR1倍)が、アンカーとして機能しているのではないかと思います。

過去最高益を叩き出した2007年3月期の業績においては、TOPIXのEPSは約100近くまで上昇しました。これに対し、世界的な金融危機発生後の2009年度3月期の業績では、TOPIXのEPSは約30まで低下しました。

大型増資が続いており今後も続くと思いますが、諸々のデータや業績予想により、それでもなお2007年3月期と2009年3月期の半分程度(EPS65)までは、企業業績は回復すると仮定しています。

先進国の株式に対する評価は、PERで15~20倍程度が標準的であり、概ね15~25倍程度で推移しています。

PER20倍として、TOPIX1,300(65×20)までは、いずれ回復するのではないかと思っています。

S&P500の2007年のEPSは約82.5で、2008年のEPSは約49.5でした。この中間(EPS66)まで回復し、投資家の米国株式への評価が標準的水準(PER20倍)だとすると、S&P500は、1,320まで上昇余地があります。

大雑把な計算ですが、TOPIXもS&P500も1,300ポイントまでは回復するのではないかと思っており、昨年3月を底に株価は大きく上昇しましたが、株式投資を継続しています。

1,300で売ると決めているのではなく、少なくともそこまでは回復するだろうということです。

ただ、米国株式や新興国株式は6~7月以来、ごく短期の調整を除いて右肩上がりとなっており、短期的な調整はあるかもしれません。欧州では、スペインの不動産問題などの爆弾もちらついています。新興国の株式に過熱感があるのは否めません。

2010年のスタンスとしては、日本株・先進国株・新興国株のいずれについても、20%程度の調整を想定し、調整時の買い増し資金を温存しつつ、毎月の給与の一部を原資とした定期的株式投資は継続するという方向です。

○好材料・楽観論 ①日本の鉱工業生産指数(11月)は+2.6%となり、9ヶ月連続で上昇しました。

②米国の12月の消費者信頼感指数(カンファレンスボード)は、+2.3となり、2ヶ月連続で上昇しました。昨年5月以降、一進一退となっています。

○悪材料・慎重論 ①S&Pが「日本の格付け、債務が段階的に軽減できなければ引き下げる可能性」と発表しました。

②ウォールストリート・ジャーナルが次のように報道しました。「欧州委員会が16カ国中半数で公的債務が持続不能となるリスクがあり、それにより一段の格下げの恐れがあると述べた

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    2010.01.03 Sun l マーケット雑感・運用状況 l コメント (0) トラックバック (0) l top
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