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■ファンダメンタル

<株式>

・日本

日付日経225PBR予想PER国債
2003/4/287,6081.29109.090.61%
2007/7/2918,2622.0719.531.95%
2009/10/3010,0341.2538.591.40%

長期的観点からは割安ゾーンが継続。引き続き、インデックス連動投信・ETFを定期的に購入します。

・米国

 NY Dow30S&P500
終値9,712.731,036.19
予想PER13.5214.31
1株あたり利益718.40 72.43
10年国債利回り3.38%3.38%
リスクプレミアム5%9,734981
リスクプレミアム6%8,573864
リスクプレミアム7%7,659772

NYダウのファンダメンタル上のレンジ(割安~普通)は、7,659~9,734

S&P500は、772~981

標準的な株価水準であり、割高感はありません。10~20%下落すれば、割安。NYダウ8000割れがあれば、絶好の買いどころか。

<為替>

・購買力平価
 ドル円ユーロ円
消費者物価指数139.02102.92
企業物価109.68104.35
市場相場90.08132.55
輸出物価76.4998.36
購買力平価からは、ドル円は77~110円のスパン。ドル円85円割れで、ドル建てMMFの第2次購入の予定です。
※中長期的な話であり、短期売買とは無関係です。

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■今後の市場

<株式> シカゴ日経平均先物12月限(円建て)の終値は、9715(大証終値比‐295)

明日の東証は、2~3%の下落からスタートでしょう。日足だと標準偏差-2σ近辺まで下落すると思われます。どんと下落したところで買いたいので、TOPIX連動ETFを購入します。

10/30に日銀が発表した「経済・物価情勢の展望」(展望レポート)では、2011年度の実質GDPが、潜在成長率を明確に上回る2.1%まで高まるというシナリオが示されました。民間エコノミストの予想平均(+1.33%)を大幅に上回る水準です。

※そのシナリオの前提は、「米欧のバランスシート調整が相応に進捗する」「わが国においても、輸出を起点とする企業部門の好転が家計部門に波及してくる」こととなっています。

かなり難しい?特に後者。戦後最長の景気拡大だった2002~2007年も、雇用者報酬はほとんど伸びておらず、むしろ減少の傾向。1997年をピークに下落の一途です。

鉱工業生産指数などから、これまでの日本経済の回復は、世界各国の需要刺激策の効果に支えられた外需による影響が大きいとされています。

展望レポートによれば、日本経済は「世界経済の動向に引き続き大きく左右される展開をたどる可能性が高い」とされ、外需の動向が引き続き重要でしょう。

どうなるかは不透明ですが、中央銀行レベルでも、2011年に向けて明るいシナリオも出てきました!前提条件は厳しいですが・・・。

アメリカでは、S&P500構成銘柄の約70%が、第3四半期の決算を発表しました。そのうち約80%が市場予想を上回りましたが、この業績回復は既に市場に織り込まれたようです。

来週はISM製造業指数、雇用統計などの指標を材料に動く展開か。NYダウ30の標準偏差-2σは約9500であり、ここを下回ったら、MSCI-KOKUSAI連動投信を購入します。

○好材料・楽観論

日本の鉱工業生産指数(9月)は前月比1.4%上昇となり、市場予想(1.0%上昇)を上回りました。7ヵ月連続の改善となっています。

米国の第3四半期のGDPは、前期比年率3.5%増となりました。市場予想(3.3%増)を上回り、2008年第2四半期以来、5四半期ぶりにプラス成長に回復しました。ただ、米政府の自動車や住宅の支援策を除けば、+2%程度と試算されており、まだ予断は許さないか。

○悪材料・慎重論

①米国の消費者信頼感指数10月(コンファレンス・ボード)は、前月比-5.7の47.7となり、市場予想(53.5)を下回りました。2月を底に回復していますが、最近は一進一退。

<為替>

①ドル

先週は、米長期金利が予想外に低下し、ドルが円に対して下落しました。

3~4日のFOMCの定例理事会に注目です。 FRBの真意は、超低金利政策の継続とみられていますが、予想を上回った米国の第3四半期GDPを材料に、声明文の文言の変更や出口戦略への言及があると波乱材料。

FRBの利上げは2010年後半という予想が大方であり、それが早まるという思惑が強まると、一時的に円安ドル高に振れるでしょう。

②ユーロ 今週のECB(欧州中央銀行)定例理事会は、金融政策を現状維持とすると予想されており、ユーロへの影響は中立か。世界各国の株価動向を材料に揺り動くことになるような気がします。

③豪ドル

先週発表された豪州の消費者物価上昇率(7-9月)は、1.3%上昇でした。

RBAの目標(平均2~3%)を下回ったことで、利上げ観測が後退し、短期投機筋が豪ドルの買いポジションをクローズしことが豪ドルの下落に影響を及ぼしたでしょう。

今週は、ユーロ同様、株価や商品市況を材料に揺り動くか。

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    2009.11.01 Sun l マーケット雑感・運用状況 l コメント (0) トラックバック (0) l top
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