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「金持ち父さんの予言」を図書館で借りて読みました。

以下、「金持ち父さんの予言」から引用

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2016年、7500万人のベビーブーマーの第一陣が70歳に達した時、その多くはDC年金プラン(日本での確定拠出年金のような制度)を持っている。それからあとは、毎年、70歳以上の人の数は増えるばかりだ。(このときになると、株式市場に)投入されるお金よりも引き出されるお金がどんどん増える。

※この制度では、70.5歳になったら、そこに組み込まれた投資対象を売り始めることが義務付けられています。

アメリカでは2016年に70歳を迎える人が約2028万人いると見積もられている。その後この数字はどんどん増えていく。この数字を見れば、株式市場に与える影響の大きさが想像できる。

分散投資に効果があるのは、投資家が長期に投資し、市場が上がり切ったところで引退時期を迎え、その後市場が暴落するなどということがない場合に限られる。 ----

引用終了

2016年に米国の株式市場が暴落するという予言が記されています。その根拠は、確定拠出年金が導入された世代の引退が訪れることです。この世代はベビーブームの世代であり、日本でいう団塊の世代。

米国の法律では、70.5歳になったら、確定拠出年金の資産の売却を開始することが義務付けられており、多くの米国民が確定拠出年金に組み込まれた株式を売却することになるので、株式市場に下落圧力がかかるのは間違いないでしょう。

問題は、そのインパクトがどの程度のものか。

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機関投資家の市場シェアは90%近くであり、最大手50社が全市場取引を占める割合は50%です。個人投資家の比率は約10%にすぎず、個人の影響はそれ程大きくないと言えるかもしれません。

また、米国の人口ピラミッドを見てみると、確かに2016年にベビーブーマーの第一陣が確定拠出年金の資産売却を開始することは確かです。

The Goal

しかし、日本は若者が大幅に減少するのに対して、米国ではベビーブーマー以下の若年層の数も多く、確定拠出年金を通した株式への資金流入も期待できそうです。

2016年以降、極端に「株式市場からの資金流入<資金流出」となるとは考え難い気がします。したがって、金持ち父さんの予言は頭の片隅に入れつつも、特に投資行動は変えません。

19世紀のフランスの哲学者オーギュスト・コントは、「人口統計は運命だ」という言葉を残したようですが、日本の人口構成を見ると、日本の長期衰退は運命づけられているような気もします。

大幅に出生率が増えるとは考えがたいので、打開策は移民を大幅に受け入れることしかありませんが、受け入れるとなると、コストや諸々の問題も浮上し、極めて難しい問題でしょう。

日本の株価の右肩上がりの上昇は難しいかもしれません。

もちろん、現在の株価形成の基となっている市場の予想成長率以上に、利益の成長があると市場が判断すれば、株価は上昇するでしょう。人口減少で低成長だからといって、日本株がダメというわけではありません。

投資家の期待成長率以上に、将来の成長率が上がればいいので、投資家が日本に過度に悲観的になっている局面では、日本株式購入のチャンスでしょう。

日本株式については、今後はこれまで以上に割安な時に買い、過熱感が出てきたら売る作業が重要になってくるかもしれません。

現時点では、日本株式の出口戦略の一つの目安は、TOPIX1,800か。バブル崩壊後は、幾度となく1,800の壁に跳ね返されています。TOPIXが1,800に近づいてきたら、TOPIX連動ETFの一部の利益確定を検討する予定です。買値元本相当を売却し、含み益部分をホールドするやり方もあるかと思います。

もちろん、ファンダメンタルが現在と大幅に異なってきた場合は、検討の結果、継続保有することもあるでしょう。あくまで現時点の漠然とした考えです。

日本に対して米国の人口は拡大しており、若年層も多いです。国連の人口予測では、米国の人口は約3億1500万人(2008年)→約4億人(2050年)となっています。

米国経済の伸びしろは十分にあるでしょう。米国株式については、日本に比べると、バイ&ホールドの戦略が上手く機能するかもしれません。

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    2009.10.26 Mon l 資産運用の考え方 l コメント (0) トラックバック (0) l top
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