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■ファンダメンタル

<株式>

・日本

日付日経225PBR予想PER国債
2003/4/287,6081.29109.090.61%
2007/7/2918,2622.0719.531.95%
2009/10/29,7311.2137.941.24%

長期的観点からは割安ゾーンが継続と思っています。利益が回復し、予想PERが10倍台前半に低下したら、有事状況の終焉。

・米国

 NY Dow30S&P500
終値9,487.671,025.21
予想PER13.5214.35
1株あたり利益701.75 71.47
10年国債利回り3.22%3.22%
リスクプレミアム5%9,720990
リスクプレミアム6%8,537869
リスクプレミアム7%7,611775

NYダウのファンダメンタル上のレンジ(割安~普通)は、7,611~9,720

S&P500は、775~990

標準的な株価水準が続いています。PERと金利動向からみた割高感はありません。

<為替>

・購買力平価
 ドル円ユーロ円
消費者物価指数140.76102.95
企業物価110.75104.36
市場相場89.79130.81
輸出物価77.21100.34
過去のドル円の推移からは、80円割れもありうる一方で、110円までの上昇余地もあります。
※中長期的な話であり、短期売買とは無関係です。

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■今後の市場

<株式>

シカゴ日経平均先物12月限(円建て)は、9695 で終了しており、大証の終値から-35。


日経平均は、標準偏差-2σ(9987)を下抜けています。騰落レシオ(東証一部騰落レシオ25日移動平均)は69.55%まで下落し、この水準は2009年の最低水準。


短期テクニカル的には売られ過ぎであり、一旦は自律反発がありそうです。


日本や世界の主要株価指数は世界景気の回復基調を先取りする形で上昇してきましたが、最近の経済指標には伸び悩みの動きもみられ、株価も下落基調となっています。

大底は打ったのか、2番底があるかの予想は難しいですが、長期的観点からは、今後の株価上昇が見込める水準ではないかと思っています。


IMFは、10/1の世界経済見通しにおいて、「世界経済は再び拡大に向かっているもようだ。アジア経済の力強いパフォーマンスがけん引役となっているほか、他の地域でも安定あるいは緩やかに回復している」とコメントしました。


世界的なリセッションが終わりつつあるという見解を発表し、2010年の世界の成長率見通しを上方修正しています。

2009年・・・-1.1%(前回-1.4%)

2010年・・・+3.1%(前回+2.5%)

2010年末以降は、4年間にわたり世界経済は平均で4%をやや上回る成長となり、金融危機発生前の5%に近づくとの見通しが示されています。

先進国については、米国、ユーロ圏とも2010年はわずかなプラス成長。

新興国については、2009年は+1.5%、10年は5%成長。金融危機のダメージが大きかった東欧は、バルト海沿岸諸国を中心に、他の新興国よりも回復が遅れると予想されています。

このように、世界経済の見通しについて上方修正が進むごとに、大局的には株価は上昇していくと思われます。

ブラジルが2016年のオリンピック開催地となりました。日経によると、ブラジルは「10~13年に3590億ドル(32兆円)と破格のインフラ投資に踏み切る」そうですので、同国の景気にはプラスであり、株価にも概ねプラスでしょう。(少なくともマイナスではない。)

自分はMSCI EMERGING指数連動の投信(ETF)の一部で、ブラジル株式のポジションを取っていきます。アクティブファンドは買う気がなく、コストをかけてブラジルのボベスパ指数連動の海外ETFを購入するまでの気はなく、国内ETF(1325)はリンク債へ投資しているETFである点が気になるので。

○好材料・楽観論

①7月のS&Pケース・シラー住宅価格指数(全米20 都市)は、前年同月比-13.3%の144.23となり、市場予想(-14.2%)より下落率は小さかったです。前月比では+1.6%と3ヶ月連続で上昇しました。

前年同月比では、住宅価格の下落は続いていますが、下落率は1月の-19.0%をピークとして縮小傾向となっています。住宅市場の底打ち観測が強まっています。

ただ、住宅初回購入者への税制上の優遇措置が約2ヶ月後に打ち切られることもあり、以後の反動を懸念する観測も根強いです。

②9月の日銀短観の大企業製造業DIが-33となり、2期連続で改善されました。

ただ、大企業・製造業のドル想定為替レートが94.5円であったことが、輸出企業の業績悪化に対する警戒感につながりました。

○悪材料・慎重論

①世界銀行のゼーリック総裁が、「米国が世界の独占的な基軸通貨としてドルの地位を当然視すれば、それは間違いだ。今後は他の選択肢も増えてくるだろう」とコメントしました。

②米国の9月の消費者信頼感指数(カンファレンスボード調査)は、前月比-1.4の53.1となり、市場予想の57を下回りました。

今年2月に統計開始以来の最低水準(25.3)まで下落し、その後は改善し、6月以降は一進一退の動きとなっています。

③9月のISM製造業部門指数は、前月比-0.3の52.6となり、市場予想の54を下回りました。ただ、景気拡大・交代の分岐点となる50は上回っています。

<為替>

①ドル

藤井財務相の円高牽制発言、バーナンキFRB議長の「短期的には基軸通貨としてのドルに懸念はない」というを発言により、一旦は円高・ドル安に歯止めがかかりました。

シカゴ通貨先物の投機筋(Non-Commercial)のポジションをみると、9月22日の時点で45,615枚の円の買い超過となっており、今年2月月初以来の高水準となりました。

過去のデータからみると、円買いポジションの超過規模は大きく、円買いポジションを積み上げる余地は乏しいという見方もできるかもしれません。

要人発言以外での積極的な円買い材料は見当たらず、短期筋のドル売り円買いの動きは、ひとまずは一服するような気がします。

②ユーロ円

欧州の通貨当局者がドル安牽制発言をし、ユーロ高・ドル安が落ち着くような雰囲気が出てきました。

トリシェECB総裁は、「ユーロ圏財務相らが為替相場について協議した」とコメントしており、市場ではユーロの先安感が高まりそうです。

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    2009.10.04 Sun l マーケット雑感・運用状況 l コメント (0) トラックバック (0) l top
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