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■2009年9月の購入

①TOPIX連動型ETF(1306)

②STAMグローバル株式インデックス・オープン

③米ドル建てMMF(ゴールドマン・サックス)

①、②は定期的購入です。

③はドル円90円割れをシグナルに、インフレ率勘案後の実質相場から歴史的円高ゾーンに突入したため、買いました。今後、5円円高になるごとに買い増します。

仮にドル円60円まで円高が進んでも、平均買値は75円。10年単位での長期的スパンでは、利益を出せる局面があるのではないかと思っています。

数ある米ドル建てMMFの中から、ゴールドマンサックスのものを選んだのは、金利上昇への耐久度です。

同MMFは、投資顧問会社の金利見通しに基づき、ポートフォリオの平均残存期間を60日未満に維持する方針であり、現在公表されているデータでは加重平均残存期間は46日です。 デュレーションは債券のキャッシュ・フローで加重平均した残存年数ですが、デュレーションは債券の金利変化に対する価格感応度を図れます。

金利変化に対して、債券価格の変化はほぼ反比例しますが、債券の平均残存期間が短ければ短いほど、金利上昇時の価格下落が少なくなります。

したがって、同MMFは、他社と比較すると金利は低いですが、金利上昇への耐久性が、他社のMMFに比べて高いと判断しました。

現在の米ドルの政策金利は0~0.25%であり、今後は、中長期的には上昇する以外ない状況です。

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■10月の株式市場

The Goal
※9月のデータは、9月第3週時点。

「9月は下落するケースが多い」という過去の統計通り、9月の東証は下落に終わりました。

東証の10月は、過去60年間は32勝28敗で、これは12ヶ月中8位。 月別の平均騰落率で見ると、日米ともに、10月は12ヶ月の中で軟調な月となっています。

 日経平均NYダウ平均
騰落率順位騰落率順位
6月0.8%60.4%8
7月0.1%101.5%1
8月1.0%31.1%5
9月-0.8%12-1.4%12
10月-0.1%110.0%9
11月0.7%80.9%6
12月1.0%41.5%2

※情報元:大和総研

3月を底として世界経済は回復基調ですが、今後も順調に回復軌道を進む上で、最大の壁(リスク)は、やはり金融機関の不良債権問題でしょう。

2008年9月以降、FRBの金融緩和、破たん金融機関の処理、金融再編、公的資金注入や不良資産救済計画(TARP)、住宅ローン担保証券の買取、ストレステストなど、米国において様々な対策が実施されてきました。

その模様は、「日本の1990年代を早送りで見ているようだ。」旨のエコノミストの声をよく聞きました。

しかし、日本のバブル崩壊後に実施された対策の中で、現在まだ未実施であるのは、金融機関のバランスシートから不良債権を切り離すことです。

今年2月にアメリカ政府が公表した、官民共同ファンドによる不良債権買取プログラム(PPIP)は、依然として実施時期は不透明なようです。

現在、アメリカの金融機関は、ローン延滞率上昇などによるクレジットコストの増加に苦しんでおり、引当金は増加の傾向です。現在の大手金融機関の好決算はトレーディング収益に支えられており、不良債権の増加への懸念は根強いと思われます。

現在、不良債権処理を徹底すると、ゲームオーバーになってしまうので、先送りにして経済状況の回復を待っていると言う意見も聞きます。それが事実だとすると、景気回復により危機がピークアウトするのが先か、金融機関の体力が尽きるのが先かという話になり、予断を許さないと思われます。

第2のサブプライム問題という噂もある、商業不動産ローン担保証券(CMBS)は、急速に不良債権化が進んでいるようです。今後、資金調達コストが下がらなければ、デフォルトの増加、担保物件の差し押さえ、物件価格の低下という悪循環が長期化する危険性があるそうです。7月にはS&Pが大量のCMBSを格下げしました。

バブル崩壊後の日本でいうと、現在は1999年に相当か(2番底がある)、それとも2003年に相当するか(大底は打った)。

自分自身はどちらかはわかりません。

しかし、不良債権増加などにより金融危機が再燃し、2番底に陥り、日経平均7000円・NYダウ7000ドル近辺まで再度下落する局面があれば、2003年や2009年3月と並ぶメガトン級の買い場になる可能性があるのではないかと思っています。

不良債権処理が貫徹され、時価会計の凍結が解除された時が、世界経済が平時に戻る時でしょう。ただ、その頃は株価はかなり回復しているはずであり、それを待ってからでは遅いかと思われます。

現在の状況では、給料の一部を毎月国内外のインデックス連動投信に投資していくというのは、中長期的観点からは、利益を出せるオペレーションではないかと個人的には思っています。

■為替市場の先行き

インフレ率を調整した後の実質的な貨幣価値からは、ドル円は歴史的割安ゾーンに突入しました。

ただ、(本音では)米国がドル安を望んでいるという意見は根強く、「原油取引でのドル利用停止協議との報道、ドルの地位低下を反映」という報道もあり、ドルの先安感もあります。

※短期売買とは無関係です。

・実質ドル円相場  ※1973年=100
 実質名目
1985年2月125.64 260.34
1987年12月68.66 128.25
1990年4月92.37 158.50
1995年4月54.63 83.53
1998年8月99.57 144.76
1999年12月74.17 102.61
2002年2月102.53 133.53
2005年1月86.75 103.27
2007年6月107.67 122.64
2008年12月79.31 91.21
2009年4月89.02 99.00

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    2009.10.06 Tue l マーケット雑感・運用状況 l コメント (2) トラックバック (0) l top
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