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コード名称対象指標総経費率
1581iシェアーズ先進国株ETFMSCIコクサイ0.25%
1582iシェアーズエマージング株ETFMSCIエマージングIMI0.18%
1583iシェアーズフロンティア株ETFMSCIフロンティア1000.79%
1587iシェアーズ米国超大型株ETFS&P1000.20%
1588iシェアーズ米国小型株ETFラッセル20000.24%
1589iシェアーズ米国高配当株ETFモーニングスター
配当フォーカス指数
0.40%
1590iシェアーズ米国リート・不動産株ETFダウ・ジョーンズ米国不動産0.46%

今年7月にはiシェアーズの3つのETFが、12月には4つのETFが上場しました。この7本のETFは七人の侍的なクオリティであり、NISA口座に入れる商品としても有力です。

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NISAで二重課税の問題が解消!

先物ではなく外国株式に投資する国内投信・ETFの場合は、米国で配当に課税され、更に日本でも課税される二重課税の問題があります。しかし、NISAだと国内での分配金は非課税になるため、二重課税の問題が解消します。これは大きなメリットです。

したがって、海外株式を投資対象とするiシェアーズの7つの国内ETFはNISAで投資するとメリットが有ります。私はIPOを優先しますが、もし下期に残りの枠があったら、これらのETFも買う予定です。

iシェアーズの7つのETFはJDR(預託証券)形式であり、海外ETFを信託財産とする受益証券です。米国のADRと似たスキームであり、海外ETFを買うのとほぼ同じです。

先進国株、エマージング株、フロンティア株については以前に述べました。以下、12月に上場した4つのETFについてまとめます。


iシェアーズ米国超大型株ETF

米国市場の時価総額上位100銘柄で構成される「S&P100」指数への連動を目指すETFです。総経費率は年率0.2%です。簡易的な分配金利回り(直近1年の分配金/直近の基準価格、以下同様)は1.96%です。

上位20の保有銘柄は以下の通りです。さすが有名な企業が多いですね。言わずと知れたアップル、エクソンモービル、グーグル、マイクロソフトが組み入れ上位四天王です。

銘柄名純資産(%)セクター
APPLE INC4.97情報技術
EXXON MOBIL CORP4.32エネルギー
GOOGLE INC-CL A3.07情報技術
MICROSOFT CORP2.79情報技術
GENERAL ELECTRIC CO2.76資本財・サービス
JOHNSON & JOHNSON2.56ヘルスケア
CHEVRON CORP2.35エネルギー
PROCTER & GAMBLE CO/THE2.18生活必需品
JPMORGAN CHASE & CO2.14金融
WELLS FARGO & CO2.14金融
BERKSHIRE HATHAWAY INC-CL B2.08金融
PFIZER INC1.94ヘルスケア
INTL BUSINESS MACHINES CORP1.85情報技術
AT&T INC1.81電気通信サービス
BANK OF AMERICA CORP1.64金融
CITIGROUP INC1.56金融
COCA-COLA CO/THE1.51生活必需品
AMAZON.COM INC1.47一般消費財・サービス
MERCK & CO. INC.1.42ヘルスケア
VERIZON COMMUNICATIONS INC1.38電気通信サービス


iシェアーズ米国小型株ETF

米国の小型株の代表的な指数である「ラッセル2000指数」への連動を目指すETFです。総経費率は年率0.24%です。分配金利回りは1.23%です。

上位20の保有銘柄は以下の通りです。

銘柄名純資産(%)セクター
COSTAR GROUP INC0.32耐久財生産者
ATHENAHEALTH INC0.29ヘルスケア
ACUITY BRANDS INC0.28材料加工
ISIS PHARMACEUTICALS INC0.28ヘルスケア
MIDDLEBY CORP0.28耐久財生産者
ALIGN TECHNOLOGY INC0.25ヘルスケア
ULTIMATE SOFTWARE GROUP INC0.25テクノロジー
BRUNSWICK CORP0.25一般消費財・サービス
PTC INC0.24テクノロジー
HEICO CORP0.24耐久財生産者
ASPEN TECHNOLOGY INC0.24テクノロジー
CNO FINANCIAL GROUP INC0.24金融サービス
ALNYLAM PHARMACEUTICALS INC0.23ヘルスケア
FIFTH & PACIFIC COS INC0.23一般消費財・サービス
WEX INC0.23金融サービス
NORTHSTAR REALTY FINANCE COR0.23金融サービス
PROSPERITY BANCSHARES INC0.23金融サービス
RITE AID CORP0.23生活必需品
FEI COMPANY0.22テクノロジー
UNITED NATURAL FOODS INC0.22生活必需品

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iシェアーズ米国高配当株ETF

配当利回りの高さ、財務の健全度、配当支払能力に着目した「モーニングスター配当フォーカス指数」への連動を目指すETFです。総経費率は年率0.40%です。分配金利回りは3.18%です。

上位20の保有銘柄は以下の通りです。AT&T、ジョンソン&ジョンソン、プロクター・アンド・ギャンブル、フィリップモリスなどの有名高配当企業が組み入れ上位です。

銘柄名純資産(%)セクター
AT&T INC10.15電気通信
CHEVRON CORP8.16石油・ガス
JOHNSON & JOHNSON7.64ヘルスケア
PROCTER & GAMBLE CO/THE6.62消費財
PHILIP MORRIS INTERNATIONAL6.29消費財
MERCK & CO. INC.5.28ヘルスケア
INTEL CORP4.88テクノロジー
COCA-COLA CO/THE4.45消費財
ALTRIA GROUP INC4.04消費財
CONOCOPHILLIPS3.54石油・ガス
MCDONALD'S CORP3.4消費者サービス
BRISTOL-MYERS SQUIBB CO2.52ヘルスケア
DUKE ENERGY CORP2.29公益事業
ELI LILLY & CO2.05ヘルスケア
SOUTHERN CO/THE1.86公益事業
DU PONT (E.I.) DE NEMOURS1.83素材
LOCKHEED MARTIN CORP1.61資本財・サービス
TEXAS INSTRUMENTS INC1.39テクノロジー
DOMINION RESOURCES INC/VA1.37公益事業
KIMBERLY-CLARK CORP1.28消費財


iシェアーズ米国リート・不動産株ETF

米国のリートおよび不動産株で構成される「ダウ・ジョーンズ米国不動産指数」への連動を目指すETFです。総経費率は年率0.46%です。分配金利回りは3.78%です。量的緩和縮小・金利上昇局面ではダウ・ジョーンズ米国不動産はナイーブだと思われ、しばらく軟調な展開が続いています。

上位20の保有銘柄は以下の通りです。

銘柄名純資産(%)セクター
SIMON PROPERTY GROUP INC8.04店舗用不動産投資信託
AMERICAN TOWER CORP5.23専門不動産投資信託
PUBLIC STORAGE3.67専門不動産投資信託
PROLOGIS INC3.11工業・オフィス不動産投資信託
WEYERHAEUSER CO3.07専門不動産投資信託
EQUITY RESIDENTIAL2.92住宅用不動産投資信託
VENTAS INC2.83専門不動産投資信託
HCP INC2.8専門不動産投資信託
BOSTON PROPERTIES INC2.67工業・オフィス不動産投資信託
VORNADO REALTY TRUST2.61工業・オフィス不動産投資信託
HEALTH CARE REIT INC2.57専門不動産投資信託
HOST HOTELS & RESORTS INC2.47ホテル・宿泊施設不動産投資信託
AVALONBAY COMMUNITIES INC2.43住宅用不動産投資信託
GENERAL GROWTH PROPERTIES1.83店舗用不動産投資信託
ANNALY CAPITAL MANAGEMENT IN1.61抵当不動産投資信託
SL GREEN REALTY CORP1.46工業・オフィス不動産投資信託
MACERICH CO/THE1.4店舗用不動産投資信託
KIMCO REALTY CORP1.4店舗用不動産投資信託
PLUM CREEK TIMBER CO1.38専門不動産投資信託
REALTY INCOME CORP1.29店舗用不動産投資信託


1月下旬までネット証券で取引手数料キャッシュバックキャンペーン

12月に上場した4つのETF(1587~1590)に関しては、SBI・楽天・マネックス・カブドットコムが1月末まで購入手数料をキャッシュバックするキャンペーンを開催しています。松井証券は12月30日までです。

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    2013.12.30 Mon l 投信・ETF l コメント (2) トラックバック (0) l top
    コメント
    No title
    まつのすけさん

    JDR形式の場合は現地でのインカムに最大30%課税されるという説がありますが、もしそうならリートや高配当株はやめておいた方が良いのでしょうか?

    どうするか悩んでおります。。

    以前SBIにJDRについて聞きましたところ、
    >当社にて確認をいたしましたところ、お客様のご指摘のとおり、現地での源泉税が最大30%の税率がかかるようでございます。

    という返事でした。
    2013.12.30 Mon l Tansney Gohn. URL l 編集
    Re: No title
    おっしゃる通り、リートと高配当は避けた方がいいですね。少額を5年以内に売却なら許容できる範囲かなと思います。

    まとまった金額を長期に渡って保有する場合は、不向きですね。NISA以外では保有しません。ヘタレと言われるかもしれませんが、外国税額控除は面倒なので避けたいです。。
    2013.12.30 Mon l まつのすけ. URL l 編集
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