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Olympic Rings

2020年東京五輪(東京オリンピック)の決定で俄然気になってくるのは、日本株は今後上がるのか否かです。この期の展開と過去7回の夏季オリンピック開催決定後の株価推移について述べます。

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広範なインフラ投資に踏み出すか否か

五輪開催によって、競技会場等の整備・消費の拡大等で生産誘発額が、2020年までの8年間で約3兆円増加することが推定されていますね。1年当たりではごくわずかな数字です。新興国とは異なり、日本は概ねインフラは整備されているので、どうしても経済効果は小さくなりがちなのでしょう。

ただ、国土強靭化という言葉に象徴されるように、自民党は公共事業をやりたくて仕方がないので、オリンピック開催を契機として、交通や防災関連の広範なインフラ投資に踏み出す可能性もあるかもしれません。

消費税増税の可能性が高いので、「増税しておきながら公共事業するのか」という批判と、「増税による景気失速に備える景気対策として公共事業すべし」との声のどちらが多数派になるかですね。

オリンピック開催に必要な範囲に止めるか、広範なインフラ投資に乗り出すかで、ゼネコン・セメント・不動産などの関連銘柄の今後は左右されそうです。

首都圏直下地震対策・耐震化、首都高速道路・三環状道路等のインフラの大規模更新・整備、連続立体事業の推進、港湾・臨海地域の整備・強化などが挙げられています。

大成建設・鹿島・大林組などのゼネコン、三井不動産・三菱地所などの不動産、J-REIT、太平洋セメント・住友大阪セメントなど、JR東日本・京成電鉄・京浜急行電鉄などの鉄道会社、電通、ミズノ・ゼビオ・セントラルスポーツ等のスポーツ関連が吹いています。

警備のALSOK、パソナ・テンプなどの人材派遣、セガサミー・ユニバーサルエンターテインメントなどのカジノ関連も高騰していますね。多くの銘柄は寄り高となっており、今後の推移に注目ですね。ここから飛び乗るのは怖い面もあるので、無差別ではなく絞って取捨選択するのが無難ですね。個人的には、不動産株・J-REITあたりかな。


過去の夏季オリンピック開催決定後の株価推移

過去7回の夏季オリンピック開催決定後のパフォーマンスは、決定~50営業日までは、過去平均は-1.5%~+2.5%程度で推移します。50営業日後の平均値は-1.3%、中央値は+3.0%です。インデックスがグイグイ上昇するのは過去の例では期待薄かもしれません。

決定後50~100営業日は、+1.0%~+5.0%程度で推移する期間が長くなります。100~150営業日は+3.0%~+7.0%程度であり、過去平均は時間が経つにつれてジリジリと上昇する傾向にあります。

決定から200営業日後では、平均値は+15.9%、中央値は+10.4%で、7回中6回のケースで株価指数が上昇しています。

過去の例からは、これから買っても微増は期待できるというデータがあります。

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    2013.09.09 Mon l マーケット雑感・運用状況 l コメント (6) トラックバック (0) l top
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