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■2009年6月の購入です。

①TOPIX連動型ETF(1306)

②STAMグローバル株式インデックス・オープン

③STAM新興国株式インデックス・オープン

④東証REIT指数連動型ETF(1343)

⑤住信SBIネット銀行1年定期(0.9%)

①~③は、定期的に購入しています。

TOPIX連動ETFについては、今月も野村のもの(1306)を購入しました。三菱UFJの「MAXISトピックス上場投信」(1348)は、出来高がまだ数千程度なのが若干気になっています。

もっとも、純資産は100億を超えていますし、そちらを買っても問題はないと思います。

④東証REIT指数連動ETFを買ったのは、大和証券が、大手不動産ファンドのダヴィンチ系列のREITに100億を出資し、傘下に収めると同時に、REITの運用会社をダヴィンチから買収したという新聞記事を見てです。

新聞記事によると、大和証券は不動産市況が割安圏に入ったと判断しているらしく、自分もその判断に乗っかってみようと思いました。

REITの株価は、スポンサー企業の信用力によって、二極化が進んでいますが、このように、大手企業の参入が増えれば、市場の信頼感が高まり、株価にもプラス材料となりそうです。

⑤住信SBIネット銀行の定期は、生活防衛資金(生活費2年分)の一部です。住信SBIネット銀の定期預金は解約しても、利率が10分の1になるだけですので、生活防衛資金の一部を定期預金に入れています。

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■日本市場の先行き

個人的には、日経平均が安値から30%以上上昇した後の利益確定売りによる自律調整局面が、そろそろ訪れるような気がします。過去の統計からは、7月は東証は軟調になるケースが多いですし。。※深い根拠はありません

7月の日経平均の月足陽陰線が上昇だったケースは、過去10年間で3度のみ。これは、1年間(12ヶ月)のうち、11位。ちなみに最下位は9月。戦後の東証再開後の60年間で見ると、上昇は30回。これも12ヶ月の中では、11位。最下位は9月。

もっとも、6月が終わりましたが、日経平均は4ヶ月連続で月足が陽線となり、2年ぶりに12ヶ月線を突破しました。中長期的なリバウンドが本格化する素地は出来たという声もあります。

2003年からの上昇のチャートと、2009年3月からの上昇のチャートを重ねると、とても似ています。2003年の上昇が再来するとなると、それ程大きい調整はないことになります。せいぜい9000~9500円程度まで。

大局的にみると、上昇トレンドの過程にはあると思われ、いずれは、少なくとも日経平均12,000円近辺までは上昇すると思います。

メリルリンチ社が発表したファンドマネージャー調査では、日本株に対しては弱気のスタンスが目立ち、まだ2009年度初頭と同じような水準。

外国人が日本株をオーバーウエイトする余地は大きい。

7月のスタンスとしては、日経平均9000円までの下落を想定しつつも、ドルコスト平均法的な定期的購入を継続します。上旬は様子を見ます。

■外国市場の先行き

今週は、雇用統計(米)、ISM製造業景況指数(米)など重要な経済統計の発表が続きます。

アメリカの雇用統計は、非農業部門雇用者数の減少ペースは鈍化してきましたが、失業率の上昇は続いています。

今回も失業率の上昇は見込まれますが、雇用統計は景気の遅行指標であるため、今回のように、景気の改善への期待感が高まっている時期には、波乱材料にはなりにくいと思われます。

バーナンキFRB議長は、「最近のデータは、景気後退ペースが緩やかになっていることを示している。特に個人消費は昨年後半に大きく落ち込んだ後、年初から横ばいでの推移となり、消費マインドは改善している。」と議会でコメントしました。

アメリカでは、景気の底入れ感が強まっているが、当面は横ばいで、力強さに乏しい動きか。株価も同様だと思います。

GDPの約70%である個人消費は、即効性が期待された戻し減税が開始されているが、横ばい止まりで、回復は鈍い状況です。

貯蓄率は、2008年初頭の0%近辺から、約6%まで伸びており、金額も03年来最高の水準。雇用不安を反映しているのでしょうか。

国債増発なとにより、長期金利が上昇すると、住宅市場の回復が遅れる可能性もあります。

JPモルガン証券は、S&P500の見通しについて、3月の安値圏から上昇一辺倒になっていることを踏まえ、9月までにかけて830~875程度に調整する公算が大きいと公表しました。

ダウ30は200日平均線に抑えられているが、今の株価水準が続くと、200日平均線が8月上旬には上昇に転じますが、それまでは大きな上昇は難しい?

米国以外では、ユーロ圏の製造業を支える外需は、中東欧諸国が高い割合ですが、中東欧諸国はGDPの大幅なマイナスが続くと、IMFで予測されています。

ユーロ圏の回復は、日本より遅いという予測が出ています。

新興国においては、1-3月期の経済成長率は、インドは前年同期比+5.8%、ブラジルは-1.8%。4-6月期については、中国は+7%と予想されており、比較的堅調。

7月のスタンスとしては、外国株式についても、下落を想定しつつも、定期的購入を継続し、上旬は様子を見ます。

■為替市場の先行き

①ドル円 金融危機による信用マヒにより、世界中で国債流動性を持つドルを確保する動きが強まりましたが、危機を脱するほど、ドルの流動性への需要も減り、ドル安要因となろでしょう。

さらに、量的緩和による供給過剰の問題もあります。昨年9月以降、中央銀行のバランスシートは、日銀は+8%、ECBが+24%、米国は2倍以上に拡大した。

貨幣増発が顕著な国の通貨は売られやすく、今後しばらくは、円高ドル安基調になると思っています。

また、金融緩和政策の出口政策が浮上しておりますが、米国の消費者物価指数は全項目で-1.3%であり、利上げはまだ先でしょう。

・実質ドル円相場  ※1973年=100
 実質名目
1985年2月125.64 260.34
1987年12月68.66 128.25
1990年4月92.37 158.50
1995年4月54.63 83.53
1998年8月99.57 144.76
1999年12月74.17 102.61
2002年2月102.53 133.53
2005年1月86.75 103.27
2007年6月107.67 122.64
2008年12月79.31 91.21
統計上のデータからは、現在の水準は、歴史的に比較的円高の水準です。ドル建て資産購入の時期としては、悪くありません。
もっとも、2007年半ば来の円高トレンドの最中であり、また、ドルの先安感があることから、中長期的なドル買いポジションを一気にとるのは、少々リスキーかなというのが、個人的な感情です。
※短期売買とは無関係です。
外債も現在は利率が低いため、為替リスクは、外国株式の購入に振り分けたい局面かと思います。

②ユーロ円

欧州新興国向けの金融機関貸出残高をみると、米国や日本と比べ、ユーロ圏の金融機関の金額が突出しており、結びつきが強い。

欧州新興国の経済状況は厳しく、特にラトビアには、通貨切り下げ観測が浮上しており、波乱要素となり得るか。

もっとも、ユーロには、米ドルの代替通貨としての要素があり、それがユーロを底支えする材料。

ECBの利下げ観測が出るまでは、大きく円高ユーロ安になることはないと思います。

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    2009.06.30 Tue l マーケット雑感・運用状況 l コメント (0) トラックバック (0) l top
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