TOP > ARCHIVE - 2009年10月

先日箱根に行きました。空気がきれいでやはり自然はいいですね。

宮ノ下にあった簡易郵便局のATMに衝撃を受けました(*゚∀゚)=3ハフンハフン

The Goal

2009.10.31 Sat l ブログ l コメント (2) トラックバック (0) l top

「金持ち父さんの若くして豊かに引退する方法」を図書館で借りて読みました。

以下、同書から引用

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お金の世界で一番大事な言葉はキャッシュフローで、二番目に大事な言葉はレバレッジだ。

レバレッジに関して問題なのは、それが両刃の剣のようにどちらの方向にも切れることだ。

あなたを金持ちにし、若くして引退できるようにしてくれる資産の主だったものとしては次の3つがある。1.不動産、2.紙の資産(株式、債券など)、3.ビジネス

「私たちと同じことをするのはお勧めしません。全くお金がなくて不動産に投資するのには、大きなリスクが伴う可能性があります。特に、自分がどんなものに投資しているかよくわかっていない場合や、物事が思い通りに行かなかった時に備えた余分なお金がない場合はリスクが大きいですね。

私の友人の中にも、過剰な借入金をして不動産やビジネスを買ったために破産に追い込まれた人が何人かいます。だから、私は頭金なしで不動産を買うことを誰にでも勧めるわけじゃないんです。

私が勧めたいのは、たくさんお金を借りなければならない取引をする前に、不動産を売ったり買ったりする経験、特に不動産を管理する経験を積むことです。

頭金ゼロの不動産を買うことが問題なのは、借入金の額が大きい場合が多く、何かが上手くいかなかった場合、すぐにあなたを破産に追い込む可能性があるからです。」 -----

引用終了

資産形成を成功させるためには、レバレッジを上手く活用することが重要でしょう。

余程の元手がない限りは、大きなリターンを狙うためには、大きなリスクをとらなければならないのが現実。。。しかし、不用意にレバレッジを高めて、大きなリスクをとると、予想と逆方向に進んだ場合、奈落の底へと転がり落ちることになりかねません。

2009.10.29 Thu l 資産運用の考え方 l コメント (1) トラックバック (0) l top
医薬品の副作用などによる被害が出た場合は、国の「健康被害救済制度」があるようです。運営主体は、独立行政法人・医薬品医療機器総合機構(PMDA)

制度を説明したパンフレットWeb動画 もありました。

この制度の補償対象は、病院で投薬された医薬品、薬局などで購入した薬を適切に使用したのに、入院以上の副作用が出た場合です。病院や製薬会社が無過失でも、救済の対象になります。

    事由         給付金
入院医療費、医療手当
一定程度の障害障害年金、障害児養育年金
死亡遺族年金、遺族一時金、葬祭料

※2~5年以内の請求期限がある給付もあります。

遺族一時金(死亡一時金)の場合は、現在は約713万円のようです。
2009.10.28 Wed l 家計・公的年金・社会保険 l コメント (0) トラックバック (0) l top

「金持ち父さんの予言」を図書館で借りて読みました。

以下、「金持ち父さんの予言」から引用

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2016年、7500万人のベビーブーマーの第一陣が70歳に達した時、その多くはDC年金プラン(日本での確定拠出年金のような制度)を持っている。それからあとは、毎年、70歳以上の人の数は増えるばかりだ。(このときになると、株式市場に)投入されるお金よりも引き出されるお金がどんどん増える。

※この制度では、70.5歳になったら、そこに組み込まれた投資対象を売り始めることが義務付けられています。

アメリカでは2016年に70歳を迎える人が約2028万人いると見積もられている。その後この数字はどんどん増えていく。この数字を見れば、株式市場に与える影響の大きさが想像できる。

分散投資に効果があるのは、投資家が長期に投資し、市場が上がり切ったところで引退時期を迎え、その後市場が暴落するなどということがない場合に限られる。 ----

引用終了

2016年に米国の株式市場が暴落するという予言が記されています。その根拠は、確定拠出年金が導入された世代の引退が訪れることです。この世代はベビーブームの世代であり、日本でいう団塊の世代。

米国の法律では、70.5歳になったら、確定拠出年金の資産の売却を開始することが義務付けられており、多くの米国民が確定拠出年金に組み込まれた株式を売却することになるので、株式市場に下落圧力がかかるのは間違いないでしょう。

問題は、そのインパクトがどの程度のものか。

2009.10.26 Mon l 資産運用の考え方 l コメント (0) トラックバック (0) l top

■投資部門別売買状況(東証)10月第2週(10/13-16)

(単位:億円)

外国人3週連続買い越し799
個人2週連続売り越し-821
信託銀行2週連続売り越し-510
証券自己3週ぶり買い越し461

この週は、日経平均10016→10257円

■ファンダメンタル

<株式>

・日本

日付日経225PBR予想PER国債
2003/4/287,6081.29109.090.61%
2007/7/2918,2622.0719.531.95%
2009/10/2310,2821.2639.141.35%

長期的観点からは割安ゾーンが継続。長期投資ならば、インデックス連動投信・ETFを購入する時期として悪くないでしょう。

・米国

 NY Dow30S&P500
終値9,972.181,079.60
予想PER13.5214.77
1株あたり利益737.59 73.11
10年国債利回り3.49%3.49%
リスクプレミアム5%9,848976
リスクプレミアム6%8,688861
リスクプレミアム7%7,772770

NYダウのファンダメンタル上のレンジ(割安~普通)は、7,772~9,848

S&P500は、770~976

標準的な株価水準を少し超えたところで、足踏みしています。予想PERは15倍以下であり、過熱感はありません。企業の業績回復や金利の下落がなければ、株価の足踏みは続くか。

<為替>

・購買力平価
 ドル円ユーロ円
消費者物価指数139.02102.92
企業物価109.68104.35
市場相場92.03138.04
輸出物価76.4998.36
購買力平価からは、ドル円は77~110円のスパン。ドル円85円割れで、ドル建てMMFの第2次購入の予定です。
※中長期的な話であり、短期売買とは無関係です。

2009.10.25 Sun l マーケット雑感・運用状況 l コメント (0) トラックバック (0) l top
2~3年前までは株式のデイトレ・スイングトレードがブームになり、現在はFXが大ブームとなっています。株のデイトレやFXをギャンブルとして活用すれば、これ程魅力的なギャンブルは他にないと思います。以下、他のギャンブルを見てみます。


■宝くじ
日本では、宝くじという名の公営ギャンブルがありますが、これは経済的に非常に不合理なギャンブルです。宝くじのテラ銭は50%と超暴利であり、期待リターンは-50%。

しかし、宝くじは依然として売れているようです。宝くじの魅力としては、当選金額の凄まじさ(1等2億)があると思います。他のギャンブルでは、「元手300円で2億が得られる可能性がある」というのは、かなり厳しいです。

それをインセンティブに買う場合は、1枚だけ(300円)にとどめておいた方がいいと思います。 ただでさえ、不利なギャンブルですし、宝くじの性質は、「ある金額が当たるかもしれないというオプションを買うこと」。※オプション手数料は50%(*´д`*)ハァハァ

\300で2億円(1等、前後賞除く)当たる可能性を買うのと、 \3000で3億(前後賞含む)当たる可能性を買うのは、 前者の方が合理的だと感じます。

「当選しやすい」という評判がある売り場に朝から並び、連番50枚・バラ50枚などという意味不明の買い方をするのは、止めた方がいいでしょう。宝くじの購入によって余程の精神的快感を得られたり、国にお金を奉納して社会貢献するという動機があるのであれば別ですが・・・。

2009.10.23 Fri l 資産運用の考え方 l コメント (1) トラックバック (0) l top

■余談はこのくらいにして、本論に入ます。

野口悠紀雄氏のコラムにおいて、中国が公表している経済データの信憑性に疑念があるという記事がありました。

以下、ダイヤモンド・オンラインから引用

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中国では、きわめてプリミティブな方法で推計が行なわれている。中国のGDP統計のシステムは、社会主義経済時代のものから大きく変わっているとは言えないようなのである。

中国経済が早期に回復するとの予測から中国に期待が集まっているが、成長を示すいくつかの指標は矛盾している。だから、将来の市場や投資先を中国に求めようとするのであれば、投資家や企業は、中国のデータをもっと慎重に見るべきだろう。

旧社会主義国が、統計操作を日常茶飯事として行なっていたことはよく知られている。統計の操作を行なう必要性があり、そして可能だったのだ。中国の経済データの現状は、市場経済化する以前に比べればずっと向上したのだろうが、いまだに多くの問題を抱えている。

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引用終了

明日は、中国の第3四半期GDP(市場予想+9%)、9月の小売売上高(予想+15%)・鉱工業生産(予想+13.2%)・固定資産投資(予想+33.1%)などが発表されます。

これらの主要経済指標の上振れ期待は高まっており、全世界の注目を浴びていますが、こうした経済統計に信憑性が欠けるとなると・・・。

2009.10.21 Wed l 経済・社会・金融動向 l コメント (4) トラックバック (0) l top